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　山形大工学部は、科学技術振興機構の今年度の地域産学バリュープログラムに9件の研究が採択されたと発表した。これを報じた朝日新聞（9/26）によれば、全国で計136件が採択され、山形大工学部が最も多かったという。飯塚博・工学部長は「組織的な支援が実った」と話した。同プログラムは企業などの課題解決のため、大学などが持つ研究成果や財産を役立てようというもの。そのための試験研究開発費として1件あたり300万円が助成される。

　鹿野一郎准教授の「沸騰熱伝達式冷却デバイスの製品搭載可能性研究」には、企業のニーズにとどまらない付加価値があるとして700万円を加え、計1000万円に。鹿野准教授によると、新しい冷却装置を開発する研究。特殊な液体を使って高性能コンピューターや高出力アンプ、大型プロジェクターを冷やすといい、従来の水冷式と比べ、性能が2倍になる一方で、装置を3割ほど小さくできる見込みだ。